NHKを見ている場合は、NHK受信料を払いますが、NHKを見ない場合、NHK受信料を払うのはとてももったいないです。
NHKの解約するタイミングとしてテレビを処分した後、他の人に譲った場合にNHKを解約することがオススメです。
NHKの解約するのは、手間がかかります。
NHKの受信契約の解約したいと考えている人向けに、NHK受信契約を解約する方法を解説します。
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NHK受信契約を解約する方法
NHKの受信契約を解除するには「放送受信契約解約届」が必要です。
「放送受信契約解約届」はNHKの公式サイトではPDFファイルが無いため、印刷して郵送してNHK受信契約を解約するという流れはできません。
必ず、NHKのオペレーターの人に「放送受信契約解約届」送ってもらえるように電話をする必要があります。
NHK受信契約を解約する電話をかける
NHKの受信料窓口（0120-151515）に電話します。
IP電話等で上記のナビダイヤルをご利用になれない場合は、050-3786-5003をご利用ください。
受付時間は、午前9時～午後6時となっています。
土曜日・日曜日・祝日も対応されています。
12月30日午後5時～1月3日を除きます。
音声案内が流れてきて、解約の案内が無いので「その他のお手続き」を番号で選択します。
オペレーターに繋がった時に、契約解除をしたい旨を伝えると契約解除の理由を聞かれるので、考えておきましょう。
テレビを見ないからの理由は、NHK受信契約を解約することができない可能性が高いです。
分かりやすい理由は、先日、テレビを処分して、受信設備がなく、ワンセグを視聴できる端末も所有していないと伝えてください。
契約解除の手続きを進めていくと「お客様番号」を聞かれるので、答えられるように準備しましょう。
「お客様番号」は、NHK契約した時のハガキまたはNHKから届く書類等から書かれています。
その後に解約手続きのため折り返しご連絡しますので、平日の都合のいい時間を教えてくださいと言われます。
後日、NHKから折り返し電話を受けることになります。
NHKの受信料窓口（0120-151515）はいつも混雑していて、電話がつながらないことがあるので、お住まいの地域のNHK窓口にご連絡した方が、
いいかもしれません。
NHKの受信料窓口（0120-151515）よりつながる可能性が高いです。
お住まいの地域のNHK窓口に解約の連絡すると次に折り返しの連絡が無いので、手間が少なくなります。
折り返しNHKの方から電話を受ける
後日、NHKから折り返し電話を受けて、前と同じ契約解除の理由を聞かれるので前と同じように理由を伝えましょう。
オペレーターに、解約のための解約届をお送りします。
解約届に必要事項を記入して返送してくださいを言われました。
解約届は届くまでに1週間ほどかかります。
NHK受信を解約するのに有効期限があるそうで、NHK側が解約届を発送してから3週間で無効になってしまい、過ぎてしまうとまた一から解約の電話をしなければなりません。
「放送受信契約解約届」を記入して返送
折り返しNHKの方から電話を受けてから1週間ぐらいで「放送受信契約解約届」が届きます。
「放送受信契約解約届」に放送受信契約を要しないこととなる受信機の数、放送受信契約を要しないこととなった理由を記入します。
放送受信契約を要しないこととなる受信機の数は、地上放送なら「地上1台」、衛星放送であれば「衛星1台」にチェックします。
放送受信契約を要しないこととなる受信機の数は、人それぞれ異なります。
「放送受信料契約を要しない事となった理由」のチェック欄には該当する項目にチェックを入れましょう。
テレビを処分したのであれば「受信機を撤去した」にチェックし、「受信機の廃棄方法」にはどのように廃棄したのかを記載します。
テレビを誰かに譲渡したのであれば「受信機を譲渡した」にチェックです。
放送受信契約を要しないこととなった理由は、解約の電話をした時、契約解除の理由を記入します。
「放送受信契約解約届」を記入、署名、捺印をした後「受信機の設置予定」欄には「設置予定なし」にチェックして、記入完了です。
何かあった時のために「放送受信契約解約届」自宅またはコンビニなどでコピーを取っておきましょう。
その後、NHKから送られてきた封筒に同封されていた返信用封筒に「放送受信契約解約届」を入れて、郵便局に行って、返送しました。
テレビ処分によってNHK受信契約を解約する場合、リサイクル券のコピーを同封して郵送するといいかもしれません。
NHK受信契約の解約通知
NHK受信契約の解約通知は、ありません。
銀行口座にNHKに先に支払っていた受信料の払い戻しがあった時に解約したということになります。
目安として数週間ぐらいとなっています。
銀行口座にNHKに先に支払っていた受信料の払い戻しがない場合は、銀行口座にNHK受信料の支払いが無い時に解約しているという目安になります。
まとめ
NHK受信契約を解約する方法を解説しました。
「放送受信契約解約届」をもらうためには、電話をして、自宅に送付してもらいます。
また、送付された「放送受信契約解約届」は、NHKが「放送受信契約解約届」を送付して3週間以内に返送しないと無効になってしまいます。
NHKの解約するタイミングとしてテレビを処分した後、他の人に譲った場合にNHKを解約することがオススメです。
NHKの受信料は、1年、3年、5年、10年と払い続けると大きな金額になります。
NHK受信契約を解約するならお早めに手続きを行いましょう。
「放送受信契約解約届」を返送した後は、銀行口座にNHKに先に支払っていた受信料の払い戻しがあったか、NHK受信料の支払いが無いかの確認しましょう。
問題ない場合は、解約完了となります。
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