現代社会はストレスがとても多いです。
仕事の量が多い、人間関係が難しい、自分のプライベートのことなど
色々なことが重なって大きな負担となりうつ病になってしまうことが出てきたりします。
その時は、無理をせず休職をしましょうという話です
うつ病になったら無理せず休職手続きしよう
実際に生活してみて、気持ちと体が一致していない、休みの日楽しめない、仕事が楽しめない、眠れない、人と会いたくない、拒絶反応など、いつもと様子がおかしいと感じたら、休職しましょう。
休職前に必要な手順は下記の通りです。
専門医に相談する
いつもと様子がおかしいと感じたら、先にメンタルクリニックを受診しましょう。
お医者さんから「うつ病」と診断されたら「診断書」をもらうようにしましょう。
休職する時に、「診断書」が必要になります。
メンタルクリニックに行くことに抵抗がある場合は、産業医に相談するのもよいです。
「うつ病」と診断された場合、「診断書」をもらうようと思いますが、もし、
「うつ病」ではない場合は、休職して、傷病手当金を受け取ることはできません。
しかし、長期休暇を検討し、有給を消化して欠勤として休暇を取っている場合、
無給になってしまいますが、会社の状況によっては休職ができないことはありません。
精神的な状態でも休職することは可能です。
メンタルクリニックに行って、仕事の状況や精神状態を伝えることで、
気持ちが少しではありますが、スッキリすることがありますので、一度
足を運んで損することはないと思います。
休職できるのか就業規定を確認する
生活するにおいて、不調があって、気持ちと体が一致していない、休みの日楽しめない、
仕事が楽しめない、眠れないなどがあったら、休職を検討した方がいいと挙げました。
しかし、会社によって、休職ができるのかどうか、会社の就業規定によって異なります。
休職を検討している場合は、必ず、会社の就業規定を確認しましょう。
内容は、休業期間中の給与支給の有無、休職可能期間です。
貯金の確認
うつ病などで休職するときに経済的な余裕が無いと、焦り・不安が大きくなり、治療に
集中できなくなり、病気が治りにくくなってしまったり、より悪化してしまう可能性が
出てきます。
今現在の貯金額、休業期間中の給与支給の有無、一カ月あたりの治療費、一カ月あたりの生活費などです。
もし休職中に今のまま会社を続けても難しいと判断し、他の会社に転職を考えている人は、
長期戦になることがあるのである程度の貯金が必要になります。
貯金が少なく、経済的に厳しい場合、家族・親戚・友人などから事情を説明しお金を借りる、
他には市区町村役所で生活相談を受ける方法があります。
貯金を把握して、経済的な余裕を持つことが大切です。
家族・友人に相談する
ひとりで悩みを抱えてしまうと不安感が大きくなってしまい、精神的に悪循環になってしまうことがあったりします。
その時は、家族・友人に相談して、事情を説明してみてください。
突然、会社に休みの連絡入れていなくて、そのまま休みを取ってしまうと家族の連絡先にしている場合、連絡先として会社から電話くることがありますので、事情を説明すると会社から電話来た時に対応ができたりすることがあります。
友人に関しては、精神に対して理解のある人がベストです。
理解が無い人である場合、逆にストレスになる可能性がありますので精神に対して理解のある人の方がよいです。
上司に相談する
メンタルヘルスクリニックで受診して、医者から「うつ病」と診断された、診断されかった場合でも、上司に相談するのも一つの選択肢としてあります。
事情を説明し相談することで、上司が仕事に関しての部署異動、労働時間、強制に休職として考慮をしてくれる場合があるので、一度相談してみるというのもよいでしょう。
ただし、上司によってパワハラを受けている、今までの相談でも「甘えだ」という考えの上司には、相談したところで病気が悪化してしまう可能性があるので、その場合は、相談しないほうがよいです。
うつ病の原因は職場にある場合は労災になる可能性がある
うつ病の原因は、上司からのハラスメント、会社の長時間労働である場合、
労災として申請することで労災保険による治療費などの補償を受けることが可能です。
しかし、労災認定の基準が難しく、会社だけではなく、私生活を含む様々な要因が合わさって
発症するケースが多いです。
発病前の約半年間に、業務による極度の心理的負荷が認められるなど、原因が職場にあることを
明確化するための条件設定することが労災認定する上で必要です。
労災として認められるために厳しい条件を満たすことが必要になります。
労災申請ができるかどうかは、担当部署に確認しましょう。
うつ病による休職手続き
休職するときの手続きは、以下の通りになります。
- 専門医による診断書の発行
- 上司との面談
- 人事担当者との面談
- 休職申請書類提出
確実に休職したい場合は、最初に専門医による診断書の発行してもらうことです。
休職申請書類提出する時に添付書類として必要になるので診断書の発行してもらうようにしましょう。
診断書を受け取ったら、会社の上司との面談です。
上司に診断書を見せてうつ病により療養が必要など事情を説明して休職できるように
しましょう。
上司によってパワハラを受けている、今までの相談でも「甘えだ」という考えの上司の場合は、
人事担当者に診断書を見せてうつ病により療養が必要など事情を説明して伝えるとよいでしょう。
休職による面談は、大きな負担となるので、数日休暇を取ってから面談する方法もありでしょう。
上司との面談が終わったら、人事担当者との面談を行います。
上司との面談、人事担当者との面談を終えたら、休職申請書類提出を提出します。
これで休職手続き完了となります。
ただし、業務によっては、休職するまでに最低限の引継ぎは必要になることがありますので、
無理のない範囲で進めていきましょう。
病院に行って、「うつ病」と診断されなかった、しかし、体調は優れていない場合、
一度、上司に相談をして、事情を説明して休職できるか確認しましょう。
場合によっては、休職ができることがあります。
休職期間の過ごし方
休職期間が始まり、どのように過ごしていけばよいか、それは、
通院・服薬をやめないことです。
自己判断で、通院しない、服薬をやめることはしてはいけません。
必ず、医師と相談した上で判断するようにしましょう。
他の過ごし方としては、ストレスをためない、暗いことばかり考えないようにする、運動をする、生活リズムを一定にする、リラックス方法を見つけることです。
仕事上でいうと会社との連絡は取れる環境にしましょう。
休職中の病気の状況のこと、復職についてなど連絡を取る上で連絡頻度・メールか
電話どちらかに連絡する手段を考えて会社との連絡を取っていきましょう。
休職期間どれぐらい
厚生労働省の調査によると、うつ病などの精神疾患によって休養した労働者は、
職場復帰までに平均「107日(約3.5カ月)」かかるという結果が出ています。
これは、全体の平均なので精神疾患の中でも、軽い人、重い人でバラバラですので、
107日より短い人もいれば、長くなる人もいます。
107日より長くなったとしても、焦らないことが大切です。
比べすぎると治りが悪くなるので、気にせず療養に集中していきましょう。
休職は、一度だけで終わらず復職しても、再度、「うつ病」が再発してしまうことがあります。
その時の休職してからの期間は、「平均157日」かかるなど、1度目のときより時間がかかります。
とにかく、焦らないことが大切になります。
復職に関しては、自己判断で決めず、医師と相談した上で決めていきましょう。
まとめ
うつ病になったら無理せず休職手続きをしようということ、休職前にすること、休職の手続き、休職期間の過ごし方について解説してきました。
うつ病は、周囲の人から判断が難しく、見つけることができにくいです。
個人だけしか分からない病です。
実際に生活してみて、気持ちと体が一致していない、休みの日楽しめない、仕事が楽しめない、眠れない、人と会いたくない、拒絶反応があるなど、いつもと様子がおかしいと感じたら、一人で抱え込まず、周囲の人に相談する、メンタルヘルスクリニックに行って受診してもらうなど頼るようにしましょう。
一歩踏み出すことが恐怖として感じてしまうことがあるかもしれません。
まず、恐怖であろう一歩を恐怖に打ち勝ち、周囲の人、メンタルヘルスクリニックに助けを求めることで、今の状況より少し軽くなるかもしれません。
今回は、うつ病になったら無理せず休職しようということですが、うつ病以外の病気においても会社にいくことが難しくなっている、いつもと違う感覚になっている場合は、うつ病と同様に、周囲の人に相談する、専門医に行って受診する、状況によって上司、人事担当者に相談をして休職手続きを行うことができます。
うつ病などによって、休職を考えている方への助けとなれば幸いです。
